プロペシア 副作用

MENU

プロペシアは医療費控除の対象になるのか?

男性型脱毛症の治療薬として有名なプロペシアですが、残念ながら現在のところ健康保険の適用外となっています。

つまり、プロペシアの購入にかかる費用は全額自腹になってしまうので、意外と治療費がかかってしまう場合があるのです。

 

そうした場合、医療費の控除はできるのかと言うと、基本的に医師の指導のもとで治療に必要とされる費用に関しては、医療費控除の対象になります。

 

端的に書いてしまうと、医師の処方箋があれば、控除の対象としてみなされるので、プロペシアに関しても控除対象です。

 

ただし、これは医師に処方箋をもらった正規ルートでの購入のみであり、海外から個人輸入をしたなどのケースでは適用されません。

 

また、治療を行う医療機関が遠方にあり、そこで治療を受けるのに交通費がかかる場合は、条件付きで医療費控除の対象となることがあります。

 

その条件とは、遠方にある医療機関でなければ治療ができないという正当な理由があることです。

 

ちなみにこの判断は医療機関側ではなく、税務署で行われますので不明な場合は所轄の税務署で確認すると良いでしょう。

 

医療費控除とは、その年の元旦から大晦日までの間に、納税者が自分や自分と生計を同一にしている配偶者、その他親族のために支払った医療費が多かった場合に税金が控除されるといったものです。

 

実際に支払った医療費の合計から、保険金などで補填される金額と10万円を引いて、残った分が控除対象となり、最大で200万円まで控除されます。

 

ちなみに総所得金額が200万円未満の場合は、総所得の5%の金額を10万円の代わりに引いて計算することになります。

 

最近、不明な交通費を計上して問題になった議員の話もあったように税務署はそんなに甘くありません。

 

≪前のページへ  次のページへ≫